2009年12月04日

江戸時代の恩赦

江戸幕府下においては恩赦は「赦宥」(しゃゆう)として、その具体的な内容・手続については公事方御定書下巻で定められていた。天皇・上皇の即位や崩御、改元、将軍宣下、将軍の官位昇進、将軍の日光社参、将軍の子女誕生、世子の元服、将軍ないしはその近親の婚姻、将軍薨去、年忌法要などで実施された。実際の運用は将軍・老中の命を受けた評定所が個々の罪人の件を調査して恩赦適用の可否を定めた。

幕府による赦宥は律令法による常赦に相当するものであり、唯一大赦に相当するとされるものは宝永6年(1709年)に将軍綱吉の死去とそれに続く新将軍家宣の就任に伴って行われた2度の大赦(新井白石の『折たく柴の記』によれば全国で総計8,831人が対象とされた)であった。これは傍流から入った新将軍の恩恵を示す事でその政治基盤を強化する狙いがあったと言われている。これは従来にはなかった諸藩に対する実施状況の報告義務が課せられた点でも特殊なものであった。

また、徳川将軍家ゆかりの寛永寺と増上寺の大僧正には将軍家の法事の際に将軍・老中に恩赦の口添えをする(「廻赦帳」の提出)権限が与えられていたため(勿論、実際の判断は評定所の審議に委ねられるため必ず恩赦を受けられる訳ではない)、受刑者の家族が両寺院に恩赦の依頼をする場合もあった。
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なお、身寄りのない受刑者は恩赦の依頼を行えない事や天領にしか幕府の恩赦が及ばない(諸藩に対しても幕府の恩赦に併せて恩赦を行うように命じられる事が通例ではあったが、前述の宝永6年の場合を特例として除けば、法的な拘束力はなかった)点などの不備が早くから問題視された。

宝永の大赦に深く関与した新井白石は『折たく柴の記』の中で管仲・孔明が恩赦を戒めた故事を掲げて国家大事以外の恩赦は控えるべきだと述べ、荻生徂徠は『政談』の中で恩赦で感謝されるのは神仏に対してのみ(恩赦の申請を行うのは大僧正)であり、却って人々が主君の不幸を願うようになる(恩赦が行われるのは将軍の死去とその法要、死去した将軍に代わる新将軍就任の時が多い)だけだと述べ、恩赦の濫用は実は現行の法律が刑罰が厳格なだけで法律としては稚拙であるという事実を隠しているだけであると非難している。

2009年11月28日

水素爆弾

水素爆弾(すいそばくだん)は、核兵器の一種で、核融合反応を利用した爆弾である。水爆とも呼ばれる。

原子爆弾を起爆装置として用い、この核分裂反応で発生する放射線と超高温、超高圧を利用して、水素の同位体の重水素や三重水素(トリチウム)の核融合反応を誘発し莫大なエネルギーを放出させる。高温による核融合反応(熱核反応)を起こすことから「熱核爆弾」や「熱核兵器」とも呼ばれる。一般に核出力は原爆をはるかに上回る。なお、中性子爆弾や3F爆弾も水爆の一形態である。

第二次世界大戦後から現在に至る原爆開発競争に参加した国の中でも、水素爆弾を兵器として実用化したのは国際連合の常任理事国であるアメリカ合衆国と旧ソビエト連邦(ロシア)、イギリス、中華人民共和国、フランスのみである。
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第二次世界大戦末期のマンハッタン計画後、アメリカ合衆国でエドワード・テラー、スタニスラフ・ウラムらによって開発が進められ、1952年11月1日、エニウェトク環礁で人類初の水爆実験、アイビー作戦 が実施された。この作戦でアメリカはマイク (Mike) というコードネームで呼ばれる水爆の爆発実験に成功した。マイクの核出力は10.4メガトン[1]であったが、本来は気体である重水素や三重水素を零下二百数十度に冷却液化しなければならないため、そうした大規模な装置類の付属により、マイクの重量は65トンに及び、実用兵器には程遠いものであった(気体のままでは密度が低く、核融合反応が起きない)。

2009年11月23日

地球温暖化は、気温や水温を変化させ

地球温暖化は、気温や水温を変化させ、海水面上昇、降水量(あるいは降雪量)の変化やそのパターン変化を引き起こすと考えられている。また、洪水や旱魃、酷暑やハリケーンなどの激しい異常気象を増加・増強させる可能性がある。また生物種の大規模な絶滅を引き起こす可能性も指摘されている。大局的には地球温暖化は地球全体の気候や生態系に大きく影響すると予測されている。ただし、個々の特定の現象を温暖化と直接結びつけるのは現在のところ非常に難しい。 また、こうした自然環境の変化は人間の社会にも大きな影響を及ぼすと考えられている。真水資源の枯渇、農業・漁業などへの影響を通じた食料問題の深刻化、生物相の変化による影響などが懸念されている。2?3°Cを超える平均気温の上昇が起きると、全ての地域で利益が減少またはコストが増大する可能性がかなり高いと予測されている(AR4)。また温暖化を放置した場合、今世紀末に5?6°Cの温暖化が発生し、「世界がGDPの約20%に相当する損失を被るリスクがある」とされる(スターン報告)。

日本における影響の予測も進められており、現時点で洪水被害の増大や農業・漁業、建造物への深刻な影響が予測されている。
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このように地球温暖化のリスクが巨大であることが示される一方、その抑制(緩和)に必要な技術や費用の予測も行われている。スターン報告やAR4 WG IIIの集約した学術的知見から、「人類は有効な緩和策を有しており、温室効果ガスの排出量を現状よりも大幅に削減することは経済的に可能」であり、経済学的にみても強固な緩和策を実施することが妥当であるとされる。同時に、「今後10?30年間の緩和努力が決定的に大きな影響力を持つ」とも予測されており、現状よりも大規模かつ早急な対策の必要性が指摘されている。

このような予測に基づき、地球温暖化の対策として様々な自主的な努力、および政策による対策(緩和策)が進められ、幾つかはその有効性が認められている。

2009年11月03日

国内産ハチミツの半分は

国内産ハチミツの半分はニセアカシア由来と言われている。主要な蜜源植物のニセアカシアが外来生物法の要注意外来生物リストにあげられ、駆除(伐採)がされているが、全国の養蜂業者による「日本養蜂はちみつ協会」は「アカシアを守る会」を結成しリスト指定に反対をしている。従来、レンゲソウが蜜源植物として利用されてきたが、レンゲの作付けが減少しニセアカシアへの依存が高まっていたことも問題の背景にある。2007年秋には天竜川、千曲川流域の河川敷で伐採作業が行われた。

接ミツバチを襲うわけではないが、養蜂家からスムシ(巣虫)と呼ばれ嫌われるハチノスツヅリガ等の蛾の幼虫は、蝋を原料とした巣を食べて成長する事から、スムシに寄生された巣の多くは全滅することもある。
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養ほう振興法 (昭和30年8月27日法律180号) により、業としてみつばちの飼育を行う者は、農林水産省令の定めるところにより、毎年、その住所地を管轄する都道府県知事に、規則により定められる項目を届け出る必要がある。また、既届出事項に関し変更があったときは、その旨を前項の都道府県知事に届け出なければならない。更に、多くの都道府県で、施行細則が定められている。

養蜂において巣箱を運ぶ作業は重労働である。この作業を繰り返しているうちに足腰が鍛えられ、肺活量も多くなり、登山に適した体が作られていく。

2009年10月26日

日本の狂犬病

日本国内では江戸時代の1732年に長崎で発生した狂犬病が全国に伝播した記録などが残されている。明治時代となってからも各地で発生が確認されており、1897年からは公式な記録が残される様になった。1923年からの3年間には全国で9,000頭以上が感染。また、第二次世界大戦中の1944年には軍により国内に持ち込まれた犬が原因と見られるもの、また第二次世界大戦後の1948年以降には生活の改善により増えた犬が原因と見られる感染頭数の増加があった。

1950年の狂犬病予防法施行による飼い犬の登録とワクチン接種の義務化、徹底した野犬の駆除によって1956年以来、犬、ヒト、共に狂犬病の発生はない。ただし、犬による咬傷事故が届出だけで毎年6,000件以上報告される現状で、犬への狂犬病ワクチンの接種率は近年低下しており、厚生労働省の調査による2007年度の登録頭数は約674万頭、接種率75.6%だが、同年のペットフード工業会の全国調査による犬の飼育頭数は約1,252万2,000頭[19]であり、これから割り出される未登録犬も含めた予防注射実施率は約40%と、流行を防ぐために必要とされるWHOガイドラインの70%を遥かに下回っている。
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国内で感染する可能性がなくなったわけではない。接種しなかった場合は狂犬病予防法により罰金刑などが科される可能性がある(後述)。

現在の日本においては狂犬病予防法により、予防、感染発生時の対処、蔓延防止の手段などが定められている。

2009年10月17日

帝国

帝国(ていこく)とは、

皇帝と呼ばれる(または皇帝に相当する)君主が支配する国家のこと。
多民族・多人種・多宗教を内包しつつも大きな領域を統治する国家。この場合、君主が皇帝とは限らず、王だったり、政体が共和制であることもある。

一般的には皇帝が支配する国家のことを指す。また、多数の民族を含む巨大な国家を指す場合もあり、この場合は必ずしも皇帝が支配する国を意味しない。

前者の定義の場合はその国家が自ら「帝国」を自称する場合が多いが、後者の場合は後の時代になってからそう呼ぶようになったり、あるいは比喩的に呼ぶ場合が多い。小国家でありながらその君主が皇帝を自称した第一次・第二次ブルガリア帝国は前者の例であり、君主が「王」である「アレクサンドロスの帝国」は後者の例である。
前者の定義を拡大解釈し「国家元首が皇帝の国」を帝国であるとすると、2009年現在の世界で「帝国」であると言えるのは日本国だけである。もちろん「天皇は皇帝であるのか?」「日本国憲法の下での天皇は国家元首と言えるのか?」という問題は残る。
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「帝国主義」と混同されがちであるが、いわゆる近代「帝国主義」は、産業革命による近代化以降の西欧列強を中心とするものであり、政体としては立憲君主主義、ないし共和制でありながらも、経済的事情や自国の防衛上の観点から他国もしくは他地域に対する領土的野心を持つ「膨張主義」を伴うものである。ただしその結果として生まれた国家は、「大英帝国」「フランス植民地帝国」など、「多数の民族を含む巨大な国家」として「帝国」と称される場合が多い。
現代においては、「皇帝が支配する国家」という意味においては、共和制との対比、特に「古代ローマ」が共和制から帝政へと移行した経緯から、『帝国=悪』という概念がしばしば見られる。

2009年07月07日

オセアニアではブタの牙を切らずに飼っている例が多い

オセアニアではブタの牙を切らずに飼っている例が多い。牙が伸び、湾曲して円形になったものは、アクセサリーや貨幣として用いられる事もある。
ブタの貯金箱は、"Pygg" という種類の粘土があったため、陶器職人が "Pig" との洒落で作った。
おいちょかぶでは、「0」のことを「ブタ」と呼ぶ。
ポーカー等では、役が全く無いクズ手のことを「ブタ」と呼ぶ。
豚で使えないのは「鳴き声だけ!」と言われるほど、豚は全てが使える経済動物。アメリカの砂漠地帯では蛇除けのために豚を飼っている家もある。
荷物がたくさん入った鞄を俗に「ブタカバン」という。

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一般的に食用にされているブタの体脂肪率は14?18%で、ヒトで言うと痩せの部類である。
豚の体の大半は筋肉であって、脂肪ではない。
ブタの鳴き声は「ブーブー」もしくは「ブヒブヒ」、英語では「OINK」(オインク)と表記される。
ブタを数える際の単位は、頭または匹と、かなり曖昧である。同じ新聞で、ブタに関する事で発行された記事においてでも、頭表現した例と、匹表現した例がある。

2009年06月17日

ニューズウィークの記事

議論が科学者の集まりで行われている間、一般メディアではさらに劇的な事態が生じていた。1975年4月28日、ニューズウィークマガジン[16]の「寒冷化する世界」と言う題名の記事が、「地球の気候パターンが変化しつつあると言う不吉な前兆」と言う点や、「1945年から1968年の間の北半球の平均気温が華氏温度で半分になった」と言う点を指摘した。この記事は「これらの(地球寒冷化の)予測を裏付ける証拠は、それを集めるために気象学者が大変な状況になるくらい、現在大量に収集が始まっている」と述べた。「ニューズウィーク」の記事は寒冷化の原因については述べていなかった。ただ、「氷河期の大小の要因が何かと言うのは謎である。」と述べ、NASの結論「基本的な科学的な疑問はほとんど回答できない。ほとんどの場合、我々は根本的な問題に焦点を当てるほど知識が無いのだ。」と言う文章を引用した。
化学物質過敏症
特定疾患
オーケストラ
バーベキュー
スキンケア
学童保育所
衛生
合気道
ホスピス
試写会
材料科学
システム工学
哺乳類
クリスマス
遺伝子疾患
食品添加物
ボクシング
履歴書
バレーボール
労働組合


その記事では、「黒いすすに覆われ氷河が解けるか、氷河の進路を変えるか」の2者択一の解を示していた。しかし、これらは実現可能なものではなかった。「ニューズウィーク」の記事は、次の様に政府の指導者を非難する形でまとめていた。「しかし、どこかの政府の指導者が単に食料の備蓄を行うとか、将来の食糧供給の経済的な見通しに気候の不確かの要素を導入するなどの一部の兆しを、科学者は見ている…。もはや計画に(政治家たちに)猶予は無い。気候の変化に対して対抗することが難しいことに気がついた時には、結果は残酷な現実となる」記事は、「飢饉が破滅的に訪れる」、「干ばつと荒地」、「記録上最大規模の竜巻の発生」、「干ばつ、洪水、乾季が延び、長い氷期、雨季の遅れ」、「食料不足で移動もできない」、「惑星が第6番目の氷河期に向かおうとしている」等の扇情的に強調され、出典のない記載であふれていた。

2006年10月23日、ニューズウィークは元の記事から31年たって、訂正記事をまとめた。それは、「近い将来に関して、大きく誤ってしまった」と言う記載から始まる記事であった(編集者のジェリー・アドラーは、「話は『誤って』いなかった、編集者の感覚では『不正確』であった」[17]と述べている)。

2009年05月31日

正徳度朝鮮通信使の待遇改定

正徳期には待遇の簡素化と将軍呼称の変更がされた。この制度改定は新井白石の主導によるものだが、これは従来の饗応、待遇を全面的に変更するものであり、結果として日朝間の外交摩擦に発展する。通信使接遇には一度に約100万両(1両=1石換算で幕府の直轄領約400万石の1/4に相当する)かかるものであり、もともと白石は来日招聘そのものに反対であった点が注目される。しかし当時の老中首座土屋政直が従来どおり来日を招聘すべしと異論を挟んだため、白石も折れた経緯がある。そこで、白石は、「対等」「簡素」「和親」を骨子として、まず待遇を簡素化し、対馬から江戸の間で宴席は赤間関、鞆の浦、大坂、京都、名古屋、駿府の6ヶ所に限定し、他の宿所では食料の提供にとどめることとし、接待には通過する各藩の藩主が出向かずともよいことにした。接待に使用する小道具も蒔絵の塗り膳や陶磁器の高価なものは厳禁した。これらの努力により接待費用を60万両に抑える一方、将軍呼称を再び日本国王に変更した。
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この変更の理由としては江戸時代も安定期に向かい、将軍の国内的地位が幕初の覇者的性格から実質的に君主的性格に移行した現実を踏まえ、「国王」を称することにより徳川将軍が実質的意味において君主的性格を帯びるようになったことを鮮明にせんとしたとも、あるいは、「大君」は朝鮮国内においては王子のことを指すので、これではむしろ対等ではないので国王に戻すのだとも説明されている。

呼称の当否は別とし、この変更は朝鮮通信使の来日直前に一方的に通告されたため、深刻な外交摩擦に発展し、将軍の名分をめぐって林信篤や対馬藩藩儒雨森芳洲も巻き込んで日朝双方を果てしない議論にまき起む結果となった。なお、正徳の次に来日した享保度の通信使の際には徳川吉宗は名分論には深入りせず、再び大君に復し、待遇も祖法遵守を理由に全面的に天和度に戻している。

2009年04月28日

コンコルダート

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コンコルダートあるいは政教条約(せいきょうじょうやく)は、ラテン語の Concordatum(コンコルダトゥム)に由来する歴史用語で、カトリック教会の代表者であるローマ教皇と国家の間に国際法の形式に準じて結ばれる条約のこと。

政教条約のあり方は歴史と共に変化してきた。まず、政教条約のもっとも古いものはヴォルムス協約(1122年)である。これは神聖ローマ皇帝ハインリヒ5世と教皇カリストゥス2世の間で、聖職叙任の権利を教会と国家が争った聖職叙任権闘争の解決策として結ばれたものである。中世を通じ、多くの政教条約が結ばれたが、これは教会がかつてもっていた特権や聖職叙任権の一部を世俗の国家権力に認めるものであった(1516年のボローニャ政教条約など)。

19世紀以降、近代国家が成立していく中で、近代的なスタイルの政教条約が結ばれていく。これは国家が教会の立場を認めるかわりに教会を国家の制限の下に置こうとする傾向の強いものであった。その代表的なものは1801年にフランスの第一執政ナポレオン・ボナパルトと教皇ピウス7世の間で結ばれたものである。

さらに20世紀に入り、第一次世界大戦後に諸国家との間で結ばれた政教条約は広い内容を含む、いうなれば現代的な政教条約であるが、その主眼点は、教会が国家を承認し、その法の下に従うことと引き換えに、国家が教会の権利の保障と信徒および教会と学校などのカトリック施設の保護を約束するものである。もっとも有名なものはピウス11世とムッソリーニの間で結ばれ、バチカン市国を成立させたラテラノ条約(1929年)である。